これまでの投稿においても参照されている世界保健機関の住宅と健康ガイドラインでは476もの文献が参照されている．この中から死亡率に言及した参考文献を抽出し，要訳とともに掲載する．なお，翻訳は機械翻訳によるものに手動で訂正を加えたものであり，日本語として難解な箇所もある．
Braubach M, Jacobs DE, Ormandy D. Environmental burden of disease associated with inadequate housing. Geneva: World Health Organization; 2011.
Howden-Chapman P, Matheson A, Crane J, Viggers H, Cunningham M, Blakely T, et al. Effect of insulating existing houses on health inequality: cluster randomised study in the community. BMJ. 2007;334(7591):460.
目的
既存住宅の断熱化によって室内温度が上昇し，居住者の健康と福祉が改善されるかどうかを明らかにすること．
デザイン
コミュニティベースのクラスタ，単一盲検無作為化試験．
設定
ニュージーランドにある7つの低所得者コミュニティ．
参加者
1350 世帯，4407 名．
介入
標準的な改修用断熱パッケージの設置．
主要評価項目
室内温度と相対湿度，エネルギー消費量，自己申告による健康状態，喘鳴，学校と仕事の休み，一般医への訪問，病院への入院．
結果
断熱住宅でのエネルギー消費量は非断熱住宅の81％であったが，断熱化は冬季の寝室温度のわずかな上昇（0.5℃）と相対湿度の低下（-2.3％）に関連していた．寝室温度が10℃以下になる時間は，断熱住宅では非断熱住宅より毎日1.7時間少なかった．これらの変化は，断熱住宅では，自己評価の健康状態が「まあまあ」または「悪い」のオッズの減少（調整オッズ比0.50，95％信頼区間0.38～0.68），過去3カ月間の喘鳴の自己報告（0.57，0.47～0.70），子供の学校休みの自己報告（0.49，0.31～0.80），大人の仕事休みの自己報告（0.62，0.46～0.83）と関連していた．一般医への訪問は，断熱住宅の居住者では報告が少なかった（0.73，0.62から0.87）．呼吸器疾患による入院も減少したが（0.53, 0.22～1.29） ，この減少は統計的に有意ではなかった（P＝0.16）．
結論
既存住宅の断熱化は，有意に暖かく乾燥した室内環境をもたらし，自己評価による健康状態，自己申告による喘鳴，学校や仕事の休み，一般医への訪問の改善，および呼吸器疾患による入院の減少傾向につながった．
Keatinge W, Donaldson G, Cordioli E, Martinelli M, Kunst A, Mackenbach J, et al. Heat related mortality in warm and cold regions of Europe: observational study. BMJ. 2000;321(7262):670−3.
目的
ヨーロッパにおける暑さによる死亡率を気候との関連で評価すること．
デザイン
観察的集団研究．
設定
北フィンランド，南フィンランド，バーデン＝ヴュルテンベルク州，オランダ，ロンドン，北イタリア，アテネ．
対象者
65-74歳．65-74歳の人々．
主なアウトカム評価項目
各地域の最低死亡率を示す温度帯より高い温度，低い温度，およびその範囲内での死亡率．
結果
死亡率は，フィンランド北部の14.3～17.3℃で最も低かったが，アテネでは22.7～25.7℃であった．全体として，最低死亡率3℃の温度帯は，夏の平均気温が低い地域よりも高い地域で有意に高かった（P=0.027）．これは，風速，湿度，雨の地域差によるものではなかった．その結果，夏が暑い地域は，これらの帯域以上の気温では，人口100万人当たりの年間熱中症死亡率が寒い地域よりも有意に高くはなかった．平均年間熱中症関連死亡者数は，北フィンランドで 304 人（95%信頼区間 126 から 482），アテネで 445 人（59 から 831），ロンドンで 40 人（13 から 68）であった．寒さに関連した死亡数は，それぞれ2457（1130～3786），2533（965～4101），3129（2319～3939）であった．
結論
ヨーロッパの人口は，13.5℃から24.1℃の範囲の夏の平均気温にうまく適応しており，今後半世紀にわたって予測される地球温暖化にも，熱関連死亡率の持続的増加はほとんどなく適応できると予想される．暑さへの適応を促進する積極的な対策があれば，暑さによる死亡率の一時的な上昇を最小限に抑えることができ，冬の寒さに対する保護を維持する対策があれば，気温が上昇しても死亡率全体を大幅に減少させることが可能になる．
Healy JD. Excess winter mortality in Europe: a cross country analysis identifying key risk factors. Journal of Epidemiology & Community Health. 2003;57(10):784−9.
目的
ある特定の国で冬季の死亡率が劇的に高くなる理由については，多くの議論が残されている．寒冷曝露以外の潜在的な原因については，これまでほとんど分析されていない．南ヨーロッパにおける冬季の超過死亡に関する研究は，比較的少ない．欧州14カ国における季節性死亡パターンと様々な危険因子に関する複数の時系列データを分析し，主要な関係を明らかにする．
対象および設定
冬の超過死亡（全死因），1988-97年，EU-14．
デザイン
EU14カ国の月別死亡率データを用いて，死亡率の季節変動係数を算出した．気候，マクロ経済，医療，ライフスタイル，社会経済，住宅に関する危険因子について，比較可能な縦断的データセットも入手した．ポアソン回帰により，時間経過に伴う季節性の関係を明らかにした．
結果
ポルトガルは冬季の超過死亡率が最も高く（28％，CI=25％～31％），スペイン（21％，CI=19％～23％），アイルランド（21％，CI=18％～24％）がそれに続いた．冬の平均気温（回帰係数β=0.27），冬の平均相対湿度（β=0.54），平価換算一人当たり国民所得（β=1.08），一人当たり医療費（β=1.19），所得貧困率（β=0.47），格差（β=0.47）の国間変動がある． 47），格差（β=0.97），剥奪（β=0.11），燃料貧困（β=0.44），および住宅の温度基準に関するいくつかの指標は，冬の相対超過死亡率の変動と5％水準で有意に関連していることが明らかにされた．環境温度との強い正の関係，熱効率との強い負の関係は，南・西ヨーロッパの住宅基準がこのような季節性の変化に強く関与していることを示唆している．
結論
南・西ヨーロッパにおける高い季節性死亡率は，屋内の寒さからの保護，医療への公的支出の増加，所得分配をより公平にする社会経済状況の改善によって減少させることが可能である．
Group TE. Cold exposure and winter mortality from ischaemic heart disease, cerebrovascular disease, respiratory disease, and all causes in warm and cold regions of Europe. Lancet. 1997;349(9062):1341−6.
背景
ベースラインの死亡率，年齢構成，インフルエンザ流行の違いは，気候の異なる地域間での寒さによる死亡率増加の比較に混乱をきたす．Eurowinter研究では，ヨーロッパの様々な地域で気温が1度下がるごとの死亡率の上昇に違いがあるかどうかを評価し，その違いが通常の冬の気候や寒さ対策に関連しているかどうかを調べることを目的としている．
方法
一般化線形モデリングにより，気温が 18℃以下に 1℃下がるごとに 1 日の死亡数が増加する割合（寒さに関連した死亡率の指標）を推定した．調査によって保護因子を評価し，外気温7℃に回帰して調整した．1988年から1992年に集められた原因別データを，北フィンランド，南フィンランド，バーデン・ヴュルテンブルク，オランダ，ロンドン，北イタリア（24グループ）の50～59歳と65～74歳の男女について重回帰法により分析した．アテネとパレルモの1992年のデータも同様の方法で分析した．
結果
18℃以下の気温が1℃下がるごとに増加する全死因死亡率の割合は，寒い地域よりも暖かい地域で大きかった（例：アテネ 2.15% [95% CI 1.20-3.10] vs 南フィンランド 0.27% [0.15-0.40] ）．外気温が7℃のとき，リビングルームの平均温度はアテネで19.2℃，南フィンランドで21.7℃であった．これらの地域では，7℃の屋外ではそれぞれ13％と72％の人々が帽子を着用していた．重回帰分析（全データのある6つの地域で，性別と年齢を考慮した）では，寒さに関連する死亡率の高い指標は，冬の平均気温が高いこと，居室の温度が低いこと，寝室の暖房が限られていること，帽子，手袋，アノラックを着用する人の割合が低いこと，7℃の屋外では運動不足や震えがあることと関連していた（全死因と呼吸器疾患死亡率のp＜0.01，虚血性心疾患と脳血管疾患の死亡率はp＞0.05）．
解釈
冬が温暖な地域，住居が涼しい地域，着衣が少なく屋外での活動が少ない人では，気温が下がると死亡率が大きく増加した．
Health impact of low indoor temperatures. Regional Office for Europe: World Health Organization; 1987.
Preval N, Keall M, Telfar-Barnard L, Grimes A, Howden-Chapman P. Impact of improved insulation and heating on mortality risk of older cohort members with prior cardiovascular or respiratory hospitalisations. BMJ Open. 2017;7(11):e018079-e.
目的
呼吸器系または循環器系の入院歴のある65歳以上の高齢者において，断熱・暖房改修が心血管・呼吸器系死亡率に及ぼす影響を評価するための統計的検出力を有する行政データを用いて，ニュージーランドの大規模改修プログラムの評価を実施した．
デザイン
行政データに基づく準実験的コホート研究．
設定
ニュージーランド．
参加者
90万人以上の大規模な研究コホートから，2つのサブコホートを選択した．65歳以上で治療前に心血管関連の入院（ICD-10第9章）を経験した3287人と，65歳以上で治療前に呼吸器関連の入院（ICD-10第10章）を経験した1561人である．
介入方法
治療群は，Warm Up New Zealandの下で断熱材や暖房器具の改修を受けた住宅に住んでいた．ヒートスマートプログラム 対照群は，物理的特性および立地条件に基づいて治療群とマッチングされた住宅に住んだ．
主要および副次的なアウトカム評価
断熱，暖房，または断熱と暖房を施した治療群の対照群に対する全死因死亡率のハザード比(HR)．
結果
前処置として循環器系の入院があり，断熱処置のみを受けた家庭に住んでいた人は，対照群と比較して全死因死亡率のHRが0.673（95％CI 0.535～0.847）（p＜0.001 ）であった．断熱改修のみを受けた世帯に住む治療前の呼吸器系入院患者は，対照群と比較して，全死亡のHRが0.830（95％CI 0.655～1.051）（p=0.122） であった．暖房を受けることによる追加的な利点の証拠はなかった．
結論
断熱材を受け取った心血管サブコホート個体で観察されたハザード率は，脆弱な高齢者の死亡リスクを減少させる保護効果の証拠であると解釈している．呼吸器系サブコホートについては，断熱材の保護効果について示唆的なエビデンスが存在する．
Telfar Barnard L, Preval N, Howden-Chapman P, Arnold R, Young C, Grimes A, et al. The impact of retrofitted insulation and new heaters on health services utilisation and costs, pharmaceutical costs and mortality: evaluation of Warm Up New Zealand: Heat Smart. Wellington: Report to the Ministry of Economic Development; 2011.
背景
本報告書は，2009 年 7 月に導入されたウォームアップ・ニュージーランド（WUNZ:HS）のもとで最初に改修された 46,655 戸の住宅における医療サービス，薬剤使用，死亡の発生率と費用の変化を評価したものである．2009年7月に導入されたウォームアップニュージーランド：ヒートスマートプログラム（WUNZ:HS）により改修された最初の46,655軒の住宅における医療サービス，医療費，死亡率の変化を評価したものである．住宅・断熱・健康調査」と「住宅・暖房・健康調査」という2つの地域試験の結果を含む，これまでの臨床研究や公衆衛生研究によって，呼吸器系と循環器系の両方の症状が室内の温度と相対湿度に影響されることが示されている．
方法
回顧的コホート研究を実施した．QVは，処理された住居のEECA住所と自社のデータベース内の住所を照合した．処理住所のうち37,163件はQVの物件リストと照合することができ，照合率は79.7％であった．コホートは，断熱または暖房の改修を受けた住居（処理住居）を住所ごとに，同じ国勢調査地域単位（CAU）内の最大10棟の類似住居（対照住居）と照合して選択された．その後，匿名化処理により，New Zealand National Health Index（NHI）に掲載されている治療住所と対照住所に居住している記録を確認した．入院のカウントデータ解析は，「人日」単位で測定された曝露時間に基づき，関連する場合は生年月日または死亡日により調整した．年齢構成と季節を考慮した．死亡率解析では，治療前に入院していたが死亡していない65歳以上の患者を研究グループのサブコホートとして使用した．そして，治療後の死亡率を治療群と対照群で比較し，その変化をコスト化した．入院費と薬剤費の分析は，「差の差」アプローチに基づいて行った．すなわち，治療群の各世帯の月間入院費と，マッチさせた対照群の月間入院費の平均値の差を介入前後に比較し，季節と地域の影響を効率的に制御することができた．方法論の限界として，NHIの記録を住所に割り当てる際の不正確さ，治療後の曝露時間の測定が限られていること，対照群世帯が調査期間中にWUNZ:HS以外の場所で断熱材や暖房を設置した可能性があること，などが挙げられる．また，これまでの研究成果に基づいて，かかりつけ医への通院回数や学校・仕事の休み日数の減少，快適性の向上といった潜在的な効果を直接評価することはできなかったが，これらの効果は推定している．
結果
この研究は実験的というよりは観察的であり，自己選択的な治療群とマッチさせた対照群が系統的に異なる場合，交絡の可能性がある．民族，年齢，性別などの潜在的な交絡因子の分布は，治療群と対照群，およびニュージーランドの全人口の間で統計的に有意な差があった．特に，治療群では対照群よりも60歳以上が多かった（21.3％対15.6％）．世帯レベルでは，我々が開発した住居の健康リスクの類型化に基づく住居タイプの分布に，統計的に有意な差があった．この差も結果を混乱させる可能性がある．入院率は，治療前，治療後ともに，治療群が対照群よりも高かった．個人レベルの入院数データ（入院回数）を負の二項モデルで分析したところ，WUNZ:HSの資金援助を受けた世帯に住む個人の総入院数，循環器疾患関連入院数，呼吸器疾患関連入院数，喘息関連入院数（呼吸器疾患のサブセット），RSV関連入院数に，治療の結果統計的に有意な変化が見られなかった．死亡率サブ集団のうち，循環器疾患（ICD-10 IX章）で入院した人のうち，治療群の人は対照群の人に比べて死亡率が有意に低いことがわかった．これらの結果は，循環器疾患で入院したことのある65歳以上の高齢者において，治療により約18人の死亡が予防されたことを示唆しており，95％信頼区間は0から45人の死亡が予防されたことを示している．この統計的に有意な死亡率の低下は，2009年7月時点の治療群の人口構成に基づいて評価し，3.61人を含む1000世帯あたり，年間0.852人の死亡が減少すると推定された．得られた生命年は，1世帯あたり年間439.95ドルと控えめに評価される．コミュニティサービスカードホルダーとして治療を受けた世帯の年間利益は613.05ドル，受けなかった世帯の年間利益は216.38ドルであり，これは脆弱な居住者の割合の違いを反映したものであった．コスト計算では，これらの恩恵は断熱材が改善された結果であると仮定している．死亡率の低下は，介入による最大の恩恵である．死亡率サブ集団のうち，呼吸器疾患（ICD-10 第 X 章）で入院したことのある者では，治療後の死亡率に治療群と対照群の間で有意差はなかった．
世帯レベルでは，個人の入院回数データの分析では統計的な変化がないにもかかわらず，入院費にわずかではあるが統計的に有意な変化があることを計算した．この矛盾は，分析に含まれる転院，再入院，重症度（入院期間と処置のコストで測定）により説明される．WUNZ:HSプログラムのもとで天井または床の断熱材の組み合わせを受けた世帯では，年間の入院費総額が約64.44ドル節約されることがわかった．循環器系疾患関連の入院費では年間67.44ドル，呼吸器系疾患関連の入院費では98.88ドル，喘息関連入院費（呼吸器系疾患のサブセット）では107.52ドルとより高い削減効果があった．入院費総額の削減が呼吸器疾患関連と循環器疾患関連の入院費削減の合計より低いのは，断熱改善による影響を受けにくい入院の種類による変動または「ノイズ」であると思われる．天井または床に断熱材を施し，コミュニティサービスカード（CSC）の保有者としてWUNZ:HSの資金援助を受けた世帯に分析を限定すると，高所得者層と比較して，4つの入院費カテゴリーすべてにおいて年間平均109.80ドルの費用削減が見られた． 入院総額は年間109.80ドル，循環器疾患関連の入院費は年間85.56ドル，呼吸器疾患関連の入院費は117.84ドル，喘息関連入院費（呼吸器疾患の一部）は年間129.12ドルの削減が可能であった．WUNZ:HSの暖房改修（断熱とは異なる）は，断熱改修を行った場合も行わなかった場合も，暖房改修の結果，どの入院費カテゴリーにおいても統計的に有意な変化をもたらさなかった．これは，我々のコホートにおける暖房器具の設置数が比較的少なかったことと，断熱されていない住宅に断熱材を入れることで，すでに断熱されている住宅に暖房を入れるよりも低温を避けられる（したがって，より大きな健康上の利益が期待できる）ことを反映していると考えられる（WUNZ：HSで暖房のみを受ける住宅は，すでに十分な断熱材が必要であった）．
天井または床の断熱材を使用した場合，非常に小さいが統計的に有意な月間薬剤費の削減が見られ，断熱材を使用した場合と使用しない場合で暖房器具の改良を受けた場合の薬剤費に変化はなかった．過去に実施した2つのコミュニティ試験のデータを用いて，入院や医薬品の節約に加えて，学校を休む日数の減少や受診回数の減少による健康関連の利益を，断熱（床および/または天井）を受けたCSC世帯1世帯あたり年間95.49ドル，暖房改修を受けたCSC世帯1世帯あたり年間9.27ドルと推定している．これは，約50％の世帯がCSC世帯であることを反映している．非 CSC 世帯の恩恵は推計していない．最後に，これらの結果を組み合わせて，1世帯あたりの恩恵を推定した．我々の保守的な推計では，総入院数および総医薬品数の変化と，死亡率の減少および過去の研究から推定された恩恵を組み合わせている．断熱改修による年間利益は563.18ドル（95% CI 123.23 889.07ドル），暖房改善による利益はわずか4.64ドルと予測された．断熱改修の数値は，コミュニティサービスカードホルダーとして断熱改修を受けた世帯では818.34ドル（95％CI 205.29ドル 1,272.45ドル）と高く，コミュニティサービスカードホルダーとして治療を受けなかった世帯では227.42ドル（95％CI 11.04ドル 387.70ドル）と低くなっている．暖房改善による恩恵は，CSC世帯で9.27ドル，非CSC世帯で0.00ドルであった．ただし，これらの恩恵には，健康関連の恩恵とは別の快適性の向上は含まれていないため，算出された恩恵は保守的なものとして扱われる必要がある．
結論
ウォームアップ・ニュージーランドを通じて提供された断熱材の改修は，その地域の適合した住宅に住む，断熱材や暖房を受けなかった人々に比べて，入院費や薬剤費の削減に大きな影響を与えた．ヒートスマートプログラムは，プログラムの一環として断熱や暖房が施されていない，その地域のマッチした住宅に住む人々と比較して，改善された住宅の居住者の入院費や薬剤費の削減に大きな影響を及ぼした．断熱材は，死亡率の低下という点でも，1世帯あたりかなりの利益をもたらした（実際，推定利益の大部分は死亡率の低下によるものである）．暖房器具の設置は入院を有意に減少させることはなく，この点からも費用対効果は明らかでない．これらの結果は，以前に実施された2つの地域試験の結果とほぼ一致している．本報告書と，エネルギー使用量と産業界への影響に関する並行報告書の結果を合わせると，本プログラムによる総合的な費用利益比率を示すことができるだろう．
Hajat S, Barnard LT, Butler C. Heat-related and cold-related mortality and morbidity. In: Butler C, editor. Climate change and global health. Wallingford, United Kingdom: CABI International; 2014.
Benmarhnia T, Deguen S, Kaufman JS, Smargiassi A. Review article: Vulnerability to heat-related mortality: a systematic review, meta-analysis, and meta-regression analysis. Epidemiology. 2015;26(6):781−93.
背景
暑さによる死亡に対する脆弱性に対処することは，暑さ対策計画によって指示された政策を展開する上で必要なステップである．我々は，熱関連死亡に対する脆弱性に関する疫学的エビデンスの体系的評価を行うことを目的とした．
方法
1980年1月から2014年8月の間に発表された，異なるサブグループ間での高い周囲温度または熱波と死亡率との関連を評価する研究を選択した．対象としたすべてのサブグループに対する関連性の推定値を抽出した．Cochran Q 検定を実施し，サブグループ間の不均一な効果の有無を評価した．高周囲温度研究の相対リスク比（RRR）のランダム効果メタ解析を行った．RRRの大きさに関連する因子を調べるために，ランダム効果メタ回帰分析を行った．
結果
61件の研究が含まれた．コクランQ検定により，85歳以上の高齢者における脆弱性の証拠を一貫して見出した．プールされたRRRは，男性性で0.99（95％信頼区間［CI］ = 0.97, 1.01），65歳以上で1.02（95％CI = 1.01, 1.03），75歳以上で1.04（95％CI = 1.02, 1.07），個人の社会経済状態（SES）低で1.03（95％CI = 1.01, 1.05），生態的SES低では1.01（95％ CI = 0.99, 1.02）であることが明らかになった．
結論
65歳以上と75歳以上の高齢者，および低SESグループ（個人レベル）において，暑さによる脆弱性の最も強い証拠が見出された．他のサブグループ（例：子ども，一人暮らしの人）も暑さに弱いかどうかを明らかにし，公衆衛生プログラムに反映させるための研究が必要である．
Hajat S, O’Connor M, Kosatsky T. Health effects of hot weather: from awareness of risk factors to effective health protection. Lancet. 2010;375(9717):856−63.
気候変動や過去の致命的な熱波に対する懸念の高まりから，暑い気候による健康への影響は，急速に21世紀の世界的な公衆衛生上の課題となってきている．世界のいくつかの都市では公衆衛生保護対策が導入されており，一般市民に対する家庭での適切な予防アドバイスの適時提供が介入の最も重要なポイントとなっている．このレビューでは，暑さに関連する様々な健康影響に関する現在の疫学的・生理学的証拠を報告し，暑さの負担に寄与する気候要因，人間の感受性，適応策の間の相互作用に注意を喚起している．最も一般的に提供されている暑さ対策のアドバイスのエビデンスに焦点を当て，現在および将来の暑さに関連する健康問題を軽減することが期待される最適な臨床および公衆衛生実践について勧告を行う．
Gasparrini A, Guo Y, Hashizume M, Kinney PL, Petkova EP, Lavigne E, et al. Temporal variation in heat−mortality associations: a multicountry study. Environmental Health Perspectives. 2015(123):1200−7.
背景
最近の研究では，過去数十年の間に暑さによる死亡リスクが減少していることが報告されている．しかし，これらの研究は，複雑な気温と死亡率の関係を十分に明らかにしないモデル化アプローチに基づいていることが多く，また，単一の都市や国に限定されている．
目的
柔軟なモデリング技術を用いて，複数国のデータセットにおける暑さと死亡の関連性の時間的変化を評価した．
方法
オーストラリア，カナダ，日本，韓国，スペイン，イギリス，アメリカの272地点のデータを収集し，1985年から2012年の間に夏季に発生した合計20,203,690件の死亡を対象とした．解析は2段階の時系列モデルに基づいて行われた．暑さと死亡率の関係の時間的変動は，各地域で，変換された気温変数と時間との交互作用で表される時間変動分布ラグ非線形モデルで推定した．推定値は多変量メタ解析により国別にプールされた．
結果
米国，日本，スペインでは，高温に関連する相対リスクが1993年と比較して2006年に有意に低下し，カナダでは有意な低下は見られなかった．オーストラリアと韓国では統計的検出力が低いため時間的変化の評価は困難であり，イギリスでは変化の証拠はほとんど見いだせなかった．米国では，夏の気温が99パーセンタイル以下であれば，2006年にリスクは完全に軽減されたと思われるが，それ以上の気温では，すべての国で有意な過剰が持続している．
結論
解析対象国の大部分において，1993年と比較して2006年の熱中症死亡の相対リスクは統計的に有意に減少していると推定された．
Lin Y, Wang Y, Lu C. Temperature effects on hospital admissions for kidney morbidity in Taiwan. Science of the Total Environment. 2013;442:812−20.
目的
本研究は，台湾の 7 地域において，腎臓疾患の入院と異常気温および長時間の暑さ・寒さのイベントとの関連性を検討することを目的とした．
方法
2000年から2008年の間に，台湾の国民健康保険研究データベースから，電子保険請求書の形で，腎炎，ネフローゼ症候群，ネフローゼの年齢別（65歳未満，65歳以上，全年齢）入院記録を検索した．極端な気温のイベント，大気汚染物質（PM(10)，O3，NO2）のレベル，潜在的な交絡因子を制御したポアソン分布の分布ラグ非線形モデルを用いて，腎疾患の入院に関する気温の8日間のラグを考慮した地域年齢別の相対リスク（RR）を推定した．
結果
台湾の日平均気温と腎臓病入院の相対リスク推定値との間には，V字型またはJ字型の関連が見られた．腎臓病入院のリスクは25℃付近で最も低く，25℃から外れるにつれてリスクは上昇した．7つの調査地域の全年齢人口に対するプールされた累積8日RRは，18℃で1.10（95％信頼区間（CI）: 1.01, 1.19），30℃で1.45（95％CI: 1.27, 1.64）であった．腎臓病の入院には，低温よりも高温の方がより深い影響を与える．入院の温度リスクは，若年層（65歳未満）と高齢者（65歳以上）の間で同様であった．本研究では，長時間の極端な暑さが腎臓病の入院に及ぼす有意な影響は観察されなかった．
結論
入院につながる腎臓病に対する暑さの影響は，寒さの影響よりも有意であった．本研究では，腎臓病入院に関連する気温の年齢依存的な相対リスクは見いだせなかった．
Phung D, Thai PK, Guo Y, Morawska L, Rutherford S, Chu C. Ambient temperature and risk of cardiovascular hospitalization: an updated systematic review and metaanalysis. Science of the Total Environment. 2016;550:1084−102.
気温と心血管死亡リスクとの関連は認識されているが，過去のメタアナリシスから導き出された関連は，十分な研究がないため弱いものであった．本論文では，異なる気温曝露に関連した心血管入院のリスクについて，文献の最新報告によるレビューを行い，気温単位の変化，緯度，遅れ日による気温-心血管入院の用量反応関係を検討した．ランダム効果メタ解析により寒冷，暑熱，熱波，日内変動についてプールされた効果量を算出し，ランダム効果メタ回帰により気温-心血管病入院の用量反応関係をモデル化した．異質性の評価にはCochrane Q-testと異質性指数（I(2)）を，出版バイアスの評価にはEggerの検定が用いられた．メタ分析には64の研究が含まれた．プールされた結果は，気温条件の変化に対して，寒冷曝露では心血管入院のリスクが2.8％（RR, 1.028; 95％ CI, 1.021-1.035），熱波曝露では2.2％（RR, 1.022; 95％ CI, 1.006-1.039 ），日周温度上昇では0.7％ （RR, 1.007; 95％ CI, 1.002-1.012 ）増加すると示唆した．しかし，暑さへの暴露については関連は認められなかった．気温-心血管系入院の有意な用量反応関係は，寒冷暴露と日内気温で認められた．1日遅れの増加は，寒冷曝露と日内変動で心血管系入院のリスクを限界的に減少させ，緯度の増加は日内気温のみで心血管系入院のリスクを減少させることが示された．寒冷暴露，熱波，日内変動が心血管入院に及ぼす短期的な影響は有意である．気候の異なる地域の気温と心血管系の関係を理解するために，さらなる研究が必要である．
Azhar GS, Mavalankar D, Nori-Sarma A, Rajiva A, Dutta P, Jaiswal A, et al. Heat-related mortality in India: excess all-cause mortality associated with the 2010 Ahmedabad heat wave. PLOS ONE. 2018;9(3):e91831.
導入
近年，北米やヨーロッパなどの先進国では，異常な暑さによる死亡率が高いことが報告されている．しかし，発展途上国や南アジアの特定の都市における研究報告は非常に少ない．2010年5月，インドのアーメダバードでは，最高気温が46.8℃に達する猛暑に見舞われ，死亡率の増加が明らかになった．本研究の目的は，熱波の影響を明らかにし，関連する超過死亡率を評価することである．
方法
2010年5月にインドのグジャラート州アーメダバードで発生した猛暑に関連する全死因死亡率の分析を行い，猛暑が超過死亡率につながるかどうかを判断した．2010年5月1日から31日までの全死因死亡数を，時間的に一致した2009年および2011年5月の平均値と比較し，超過死亡率を算出した．その他の分析としては，7日移動平均，死亡率比分析，月別相関を用いた2010年1年間の日最高気温と日全死因死亡数の関係などがある．
結果
2010年5月の猛暑は，有意な全死因死亡率の超過と関連していた．4,462人の全死因死亡が発生し，1,344人の全死因死亡の超過となり，基準期間（3,118人）と比較して推定43.1％の増加となった．2010年の月別比較では，局所的に最も暑い「夏」の4月（r = 0.69，p<0.001），5月（r = 0.77，p<0.001），6月（r = 0.39，p<0.05）に死亡率と日最高気温に高い相関があることが判明した．より暑さの厳しい時期（2010年5月19～25日）には，死亡率比は1.76 [95% CI 1.67-1.83, p<0.001]，各年の参照期間（2010年5月12～18日）にあてはめると2.12 [95% CI 2.03-2.21] であった．
結論
2010年5月のインド・グジャラート州アーメダバードの熱波は，4月から6月にかけて高温が続くこの都市においても，全死因超過死亡率にかなりの影響を与えた．
McMichael AJ, Wilkinson P, Kovats RS, Pattenden S, Hajat S, Armstrong B, et al. International study of temperature, heat and urban mortality: the ‘ISOTHURM’ project. International Journal of Epidemiology. 2008;37(5):1121−31.
背景
本研究は，低・中所得国の12の都市人口における暑さ・寒さに関連した死亡率について説明し，非OECD諸国の多様な人口が極端な気温にどのように対応するかについての知識を広げるものである．
方法
対象都市は以下の通り．デリー，モンテレイ，メキシコシティ，チェンマイ，バンコク，サルバドール，サンパウロ，サンティアゴ，ケープタウン，リュブリャナ，ブカレスト，ソフィアである．各都市において，季節，相対湿度，大気汚染，曜日，祝日を調整した自己回帰ポアソンモデル（2〜5年系列）を用いて，日死亡率と周囲温度との関係を調べた．
結果
リュブリャナ，サルバドル，デリーを除くすべての都市で気温が低いほど死亡率が上昇し，チェンマイとケープタウンを除くすべての都市で気温の上昇とともに死亡率が上昇することが明らかになった．寒冷関連死亡が増加し始める気温の閾値の推定値は15℃から29℃，熱関連死亡の閾値は16℃から31℃の範囲にあった．暑さの閾値は一般に温暖な気候の都市で高く，寒さの閾値は気候とは無関係であった．
結論
都市住民は，多様な地理的環境において，高温と低温の両方による死亡率の上昇を経験している．暑さと寒さの影響は，気候のほか，集団の疾病プロファイルや年齢構成などの非気候要因によって異なる．このような集団は気温の上昇にある程度適応していくだろうが，多くは気候変動に対してかなりの脆弱性を持っていると思われる．集団内の脆弱性を明らかにするためには，さらなる研究が必要である．
Hajat S, Kosatky T. Heat-related mortality: a review and exploration of heterogeneity. Journal of Epidemiology & Community Health. 2010;64:753−60.
近年の壊滅的な熱波災害を受けて，多くの都市で迅速な対応能力が確立されているが，理論的には予防可能な熱関連死が夏の間中発生するという認識は，それほど多くの反応を引き起こしていない．この論文では，世界中のさまざまな環境における一般的な夏の気温と死亡率の関係について発表された推定値を検討した．人口動態，経済，気候に関する都市レベルの標準化された多くの特性との関連で，ランダム効果メタ回帰を推定に適用している．赤道に近い地域ほど暑さの閾値が高く，人口の適応が示唆された．ほぼ半数の都市で，死亡リスクは気温が1℃上昇するごとに1%から3%増加した．人口密度の増加，都市の国内総生産の減少，65歳以上の高齢者の割合の増加は，すべて独立して暑さの傾斜の増加と関連していた．高齢者のケアの改善，住宅建築，人口密集地での高温を軽減する都市計画対策は，目標とする暑熱健康警告システムとともに，将来の暑熱負荷を軽減する上で重要な役割を果たすと思われる．
Basu R. High ambient temperature and mortality: a review of epidemiologic studies from 2001 to 2008. Environmental Health. 2009;8(1):40.
背景
このレビューは，2001年1月から2008年12月までに発表された研究を対象に，周囲温度の上昇による死亡率に関する最近のエビデンスを検討したものである．
調査方法
PubMedを使用して，以下のキーワードで検索した：気温，見かけの気温，暑さ，暑さ指数，死亡率．検索対象は英語と疫学研究に限定した．一般的な環境温度と様々な場所での死亡率に焦点を当てるため，熱波後の死亡数または超過死亡数を報告する研究は除外した．また，低温の影響に焦点を当てた研究も除外した．
結果
1）周囲温度の上昇と死亡率，2）周囲温度の上昇と死亡率の相関の交絡因子および／または影響修飾因子としての大気汚染物質，3）周囲温度の上昇と死亡率の相関の脆弱なサブグループ，の3表で合計36件の研究が示された．空気力学的直径10μm未満の粒子状物質とオゾンが関連に交絡する可能性を示唆し，オゾンは場所によっては暖かい季節に影響修飾因子であった．それにもかかわらず，気温と死亡率の独立した効果は保留された．気温の上昇は，心血管，呼吸器，脳血管，および虚血性心疾患，うっ血性心不全，心筋梗塞などいくつかの特定の心血管疾患による死亡者のリスク上昇と関連していた．また，脆弱なサブグループも含まれている．黒人，女性，社会経済的地位の低い人，いくつかの年齢層，特に65歳以上の高齢者，乳幼児．
結論
これらのアウトカムや脆弱なサブグループの多くは，最近の研究で明らかになったばかりであり，場所や研究対象者によっても異なる．したがって，熱中症による死亡を軽減するためには，特に都市部において，地域別の政策が不可欠である．
Guo Y, Gasparrini A, Armstrong BG, Tawatsupa B, Tobias A, Lavigne E, et al. Temperature variability and mortality: a multi-country study. Environmental Health Perspectives. 2016;124(10):1554−9.
背景
死亡率と日内・日中の温度変動（TV）との関連については，エビデンスも方法も限られている．
目的
我々は，TVを計算する新しい方法を開発し，大規模な多国籍データセットを用いてTVと死亡率の関連性を調査した．
方法
12カ国・地域（オーストラリア，ブラジル，カナダ，中国，日本，モルドバ，韓国，スペイン，台湾，タイ，イギリス，アメリカ）の372地点から気温と死亡率の日間データを収集した．TVは，曝露日中の最低気温と最高気温の標準偏差から算出した．TVと死亡率の関係を評価するために，2段階解析を行った．第一段階では，過大分散を許容するポアソン回帰モデルを用いて，潜在的交絡因子を制御した後，地域特有のTVと死亡率の関係を推定した．第2段階では，メタアナリシスにより，各国内の効果推定値をプールした．
結果
日平均気温の影響を調整した後でも，すべての国でTVと死亡率の間に有意な関連があった．層別解析でも，寒冷期，高温期，中等度の季節において，TVは依然として死亡率と有意に関連していた．TVに関連する死亡リスクは，短いTV露出（0-1日）を用いた場合，寒い地域よりも暑い地域で高く，一方，長いTV露出（0-7日）を用いた場合，寒い地域や暑い地域よりも中程度の地域で高くなった．
結論
この結果は，健康を守るために，不安定な天候にもっと注意を払うべきことを示唆している．これらの知見は，気候変動による健康リスクを管理するための公衆衛生政策の開発に示唆を与えるかもしれない．
Bell ML, O’Neill MS, Ranjit N, Borja-Aburto VH, Cifuentes LA, Gouveia NC. Vulnerability to heat-related mortality in Latin America: a case-crossover study in São Paulo, Brazil, Santiago, Chile and Mexico City, Mexico. International Journal of Epidemiology. 2008;37(4):796−804.
背景
熱関連死亡に対する脆弱性に影響を与える要因はよく分かっていない．気候変動による気温の上昇が予想されるため，影響を受けやすい集団を特定することが特に重要である．
方法
1998年から2002年のラテンアメリカの3都市（メキシコシティ，ブラジル・サンパウロ，チリ・サンティアゴ）の754 291人の死亡について，症例交差法を用いて暑さ関連死亡を調査した．ラグドエクスポージャー，大気汚染による交絡，死因，教育水準，年齢，性別による感受性の違いを検討した．
結果
同日および前日の見かけの気温が死亡リスクと最も強く関連していた．オゾンやPM10で調整しても，効果推定値は低下するものの，正の値を維持した．感受性はすべての都市で年齢とともに増加した．当日見かけの気温の95％と75％を比較した65歳以上の死亡リスクの増加は，サンティアゴで2.69％（95％CI：-2.06～7.88％），サンパウロで6.51％（95％CI：3.57～9.52％），メキシコシティで3.22％（95％CI：0.93～5.57％）であった．教育や性別による脆弱性のパターンは地域によって異なっていた．メキシコシティーでは女性の方が男性よりも高く，他の地域では男性の方が高かったが，性別による結果はどの都市でも大きな差はなかった．サンパウロでは，教育水準の低い人がより影響を受けやすかったが，他の都市では教育水準による明確なパターンは観察されなかった．
結論
ラテンアメリカのこれらの都市では気温の上昇は死亡リスクと関連しており，最も気温の高いサンパウロで最も強い関連が見られた．高齢者は予防策を講じる上で重要な集団であるが，性差や学歴による脆弱性は都市によって異なることがわかった．
Fouillet A, Rey G, Laurent F, Pavillon G, Bellec S, Guihenneuc-Jouyaux C, et al. Excess mortality related to the August 2003 heat wave in France. International Archives of Occupational & Environmental Health. 2006;80(1):16−24.
目的
2003年8月1日から20日にかけて，フランスでは9日連続で平均最高気温が11-12℃となり，季節標準を上回った．その結果，死亡率の大幅な増加が認められたので，その疫学的特徴を説明する．
方法
2003年8月から11月にフランスで観察された死亡数を，2000年から2002年にかけて観察された死亡率および2003年の人口推定値に基づいて予測された死亡数と比較した．
結果
2003年8月1日から20日にかけて，15,000人の超過死亡が観察された．35歳からの超過死亡率は顕著で，年齢とともに増加した．45歳時点の同世代の男性に比べ，女性では15％高かった．自宅および老人施設での死亡率の方が病院での死亡率より高かった．未亡人，独身，離婚した対象者の死亡率は既婚者の死亡率より大きかった．暑さ，熱射病，高体温症，脱水症に直接関連した死亡が大量に増加した．また，心血管疾患，病状のはっきりしない疾患，呼吸器疾患，神経系疾患も顕著に死亡率の上昇に寄与している．死亡率の地理的変動は，非常に暑い日の数と年齢に依存する明確な関係を示した．収穫の影響は観察されなかった．
結論
熱波は，現在温暖な気候に住んでいるヨーロッパの人々にとって脅威であると考えなければならない．高齢者と一人暮らしの人は特に熱波に対して脆弱であるが，熱波に関連するリスクから保護されている人口層はないと考えることができる．
Basu R, Samet JM. Relation between elevated ambient temperature and mortality: a review of the epidemiologic evidence. Epidemiologic Reviews. 2002;24(2):190−202.
Gasparrini A, Guo Y, Hashizume M, Kinney PL, Petkova EP, Lavigne E, et al. Temporal variation in heat–mortality associations: a multicountry study. Environmental Health Perspectives. 2015(123):1200−7.
背景
最近の研究では，過去数十年の間に暑さによる死亡リスクが減少していることが報告されている．しかし，これらの研究は，複雑な気温と死亡率の関係を十分に明らかにしないモデル化アプローチに基づいていることが多く，また，単一の都市や国に限定されている．
目的
柔軟なモデリング技術を用いて，複数国のデータセットにおける暑さと死亡の関連性の時間的変化を評価した．
方法
オーストラリア，カナダ，日本，韓国，スペイン，イギリス，アメリカの272地点のデータを収集し，1985年から2012年の間に夏季に発生した合計20,203,690件の死亡を対象とした．解析は2段階の時系列モデルに基づいて行われた．暑さと死亡率の関係の時間的変動は，各地域で，変換された気温変数と時間との交互作用で表される時間変動分布ラグ非線形モデルで推定した．推定値は多変量メタ解析により国別にプールされた．
結果
米国，日本，スペインでは，高温に関連する相対リスクが1993年と比較して2006年に有意に低下し，カナダでは有意な低下は見られなかった．オーストラリアと韓国では統計的検出力が低いため時間的変化の評価は困難であり，イギリスでは変化の証拠はほとんど見いだせなかった．米国では，夏の気温が99パーセンタイル以下であれば，2006年にリスクは完全に軽減されたと思われるが，それ以上の気温では，すべての国で有意な過剰が持続している．
結論
解析対象国の大部分において，1993年と比較して2006年の熱中症死亡の相対リスクは統計的に有意に減少していると推定された．
Breitner S, Wolf K, Devlin RB, Diaz-Sanchez D, Peters A, Schneider A. Short-term effects of air temperature on mortality and effect modification by air pollution in three cities of Bavaria, Germany: a time-series analysis. Science of the Total Environment. 2014;485:49−61.
背景
気温は死亡率と関連することが示されているが，ドイツで実施された研究はごくわずかである．本研究では，南ドイツのバイエルン州において，日中の気温と原因別死亡率との関連を検討した．さらに，年齢や周囲の大気汚染による影響修飾についても検討した．
方法
1990年から2006年までのミュンヘン，ニュルンベルク，アウグスブルクのデータを入手した．データには，毎日の死因別死亡数，毎日の平均気象，大気汚染濃度（直径10μm未満の粒子状物質［PM10］および8時間最大オゾン）が含まれる．長期トレンド，カレンダー効果，気象学的要因を調整した分布ラグ非線形モデルと組み合わせたポアソン回帰モデルを使用した．大気汚染物質濃度は3つのレベルに分類され，気温の影響による潜在的な影響修飾を定量化するために相互作用項が含まれた．
結果
気温と死亡率の関係は，すべての原因別死亡率カテゴリーにおいて非線形であり，U字型またはJ字型の曲線を示した．2日平均気温が90％（20.0 ℃）から99％（24.8 ℃）に上昇すると，事故以外の死亡率は11.4％（95％CI: 7.6-15.3 ％）増加したが，15日平均気温が10 ％（-1.0 ℃）から1 ％（-7.5 ℃）に低下すると 6.2%（95％ CI: 1.8-10.8 ）増加する結果となった．超高齢者は暑さの影響を最も受けやすいことがわかった．また，オゾンによる影響の修飾が示唆されたが，PM10では見られなかった．
Yang C, Meng X, Chen R, Cai J, Zhao Z, Wan Y, et al. Long-term variations in the association between ambient temperature and daily cardiovascular mortality in Shanghai, China. Science of the Total Environment. 2015;538:524−30.
目的
本研究の目的は，中国上海市において，環境温度と日中の心血管（CVD）死亡率との関連性の長期的な変動を探ることである．
対象と方法
1981年から2012年の間に，中国・上海の中心都市地区で，環境温度とCVD死亡率に関する日次データを収集した．季節性，相対湿度，曜日，休日，人口規模を制御した後，過分散一般化加法ポアソン回帰と分布ラグ非線形モデルを用いて，CVD死亡率に対する気温の遅延効果および非線形効果を潜在的に推定した．効果の長期的な変動を評価できるように，調査期間全体を6つのサブ期間（1981-1985，1986-1990，1991-1995，1996-2000，2001-2005，2006-2012）に分け，それぞれのサブ期間における効果推定値を個別に分析した．
結果
気温と1日のCVD死亡率との関連はJ字型で，低温と高温の両方がCVD死亡のリスクを増加させることが示された．極端な低温の影響は遅れて2週間持続し，極端な高温の影響は最初の5日間に限られ，その後有意に死亡率がずれる（9日間）．0～14日の累積ラグで1，10，90，99パーセンタイルを基準温度（26℃）と比較した極低，中低，中高，極高の相対リスク（RR）は1.95［95％信頼区間（CI）：1.84，2.07］，1.61（95％CI：1.57，1.66），1.03（95％CI：1.01，1.05），及び1.14（95％CI：1.07，1.21）であった．極端に低い気温と中程度に低い気温のRRは，1981-1985年の9.78と5.52から，2006-2012年にはそれぞれ1.42と1.18に大きく減衰したが，極端に高い気温と中程度に高い気温のRRはほぼ安定したままであった．
結論
この時系列研究により，中国・上海では過去30年間に低周囲温度に対する人間の適応があった可能性が示唆された．
Ding Z, Guo P, Xie F, Chu H, Li K, Pu J, et al. Impact of diurnal temperature range on mortality in a high plateau area in southwest China: A time series analysis. Science of the Total Environment. 2015;526:358−65.
背景
日周温度差（DTR）は気象の安定性を反映する重要な気象指標であり，地球規模の気候変動や都市化との関連性が指摘されている．先行研究では，日較差の小さい沿岸部の都市でDTRが人の健康に及ぼす影響について検討されているが，通常大きなDTRが発生する高台の地域についてはほとんど証拠がない．中国南西部の高地都市である玉渓において，日死亡率データ（2007～2013年）を用いて時系列分析を行い，DTRが日死亡率に及ぼす影響を評価した．
方法
分布ラグ非線形モデルを用いたポアソン回帰により，日平均気温，相対湿度，日照時間，風速，気圧，曜日，季節および長期トレンドを統制した上で，日死亡率に対するDTRの影響を推定した．
結果
DTRの累積効果は，非偶発的，心肺的，心臓血管的死亡率でJ字型，呼吸器系死亡率でU字型の曲線であった．リスク評価では，DTRが約16℃の時点から死亡率が強く単調に増加することが示された．ラグ0および0-21日の極端に高いDTRによる非偶発的な死亡の相対リスクは，それぞれ1.03（95％信頼区間：0.95-1.11）および1.33（0.94-1.89）であった．極端に高いDTRによる死亡リスクは，男性および75歳未満で，女性および75歳以上よりも大きかった．
結論
死亡率に対するDTRの影響は非線形であり，高いDTRは死亡率の上昇と関連していた．16℃のDTRは死亡予後のカットオフ点である可能性があり，高DTR曝露に対処するための介入戦略の開発に示唆を与えるものである．
Baccini M, Biggeri A, Accetta G, Kosatsky T, Katsouyanni K, Analitis A, et al. Heat effects on mortality in 15 European cities. Epidemiology. 2008;19(5):711−9.
背景
疫学的研究により，高温が死亡率と関連していることが示されているが，暑さの曝露反応関数や遅発性効果についてはほとんど知られていない．我々は，欧州の15都市における暖候季の日最高見かけ気温と日死亡率との関連を報告する．
方法
都市別の解析は一般化推定方程式に基づいて行い，都市別の結果はベイズランダム効果メタ解析で統合した．曝露の遅延効果を調べるために，分布ラグモデルを指定した．また，温暖期における熱影響が一定であるという仮定を確認するために，時変係数モデルを用いた．
結果
都市別の暴露反応関数はV字型であり，変化点は都市間で異なっていた．メタ分析による閾値の推定値は，地中海沿岸の都市では29.4度，北大陸の都市では23.3度であった．都市固有の閾値を超える見かけの最高気温の1℃の上昇に関連する全自然死亡の推定変化は，地中海地方で3.12％（95％信頼区間＝0.60％～5.72％），北大陸地方で1.84％（0.06％～3.64％）であった．暑さと呼吸器疾患による死亡率，および高齢者の死亡率との間には，より強い相関が認められた．
結論
ヨーロッパ全域で暑さによる重要な死亡率への影響がある．その影響は6月から8月にかけて顕著であり，気温が上昇した後の最初の1週間に限られ，死亡率のずれを示す証拠もある．早い時期の暴露がより高い効果を持つことが示唆されている．都市間で観察された不均質性の説明として，順化と個人の感受性のさらなる調査が必要である．
Gasparrini A, Guo Y, Hashizume M, Lavigne E, Zanobetti A, Schwartz J, et al. Mortality risk attributable to high and low ambient temperature: a multicountry observational study. Lancet. 2015;386(9991):369−75.
背景
一部の国では暑さや寒さに起因する早期の死亡を推定する研究が行われているが，異なる気候にさらされた集団の全温度範囲にわたる体系的な評価を行ったものは今のところない．我々は，最適でない環境温度に起因する総死亡負荷，および暑さと寒さ，中温と極端な温度による相対的な寄与を定量化することを目的とした．
調査方法
オーストラリア，ブラジル，カナダ，中国，イタリア，日本，韓国，スペイン，スウェーデン，台湾，タイ，イギリス，アメリカの384地点のデータを収集した．各地域について標準的な時系列ポアソンモデルをあてはめ，傾向や曜日を制御した．気温と死亡率の関連は，21 日のラグを持つ分布ラグ非線形モデルで推定し，国別指標と気温の平均値および幅を含む多変量メタ回帰でプールした．死亡率の最小値に相当する至適温度以上の気温と至適温度未満の気温，および気温の2～5％および97～5％のカットオフ値を用いて定義した中等度と極度の気温について，暑さと寒さの起因死亡を算出した．
調査結果
1985年から2012年までの様々な期間における74,225,200人の死因を分析した．合計すると，研究期間内の選択された国々では，死亡率の7-71％（95％経験的CI 7-43-7-91）が非適温に起因しており，タイの3-37％（3-06～3-63）から中国の11-00％（9-29～12-47）まで，国によって大きな差があった．最低死亡率の温度パーセンタイルは，熱帯地域の約60パーセンタイルから温帯地域の約80-90パーセンタイルまで様々であった．気温に起因する死亡は，暑さ（0-42％，0-39-0-44）よりも寒さ（7-29％，7-02-7-49）によって多く発生した．極端な寒さおよび暑さは，総死亡の0-86％（0-84-0-87）に寄与していた．
解釈
気温に関連した死亡負荷の大部分は寒冷の寄与によるものであった．極端な気温の日の影響は，穏やかではあるが最適でない天候に起因するものよりもかなり小さかった．この証拠は，有害な気温による健康への影響を最小限に抑えるための公衆衛生上の介入の計画，および気候変動シナリオにおける将来の影響の予測に重要な意味を持つ．
Runyan CW, Casteel C, Perkis D, Black C, Marshall SW, Johnson RM, et al. Unintentional injuries in the home in the United States: Part I: Mortality. American Journal of Preventive Medicine. 2005;28(1):73−9.
背景
不慮の事故は，米国における主要な死因の一つである．しかし，これらの傷害のうち，どの程度の割合が家庭内で起こっているのかは不明である．本論文の目的は，家庭環境で起こる致死的な不慮の損傷を定量化し，説明することである．
方法
National Vital Statistics System（NVSS）のデータを用いて，米国全体，傷害のメカニズム，性別，年齢層別に，1992年から1999年の意図しない家庭内傷害による死亡の年平均率（95％信頼区間付き）を算出した．
結果
1992年から1999年にかけて，米国では意図的でない家庭内負傷による死亡が年間平均18,048件発生した（10万人当たり6.83件）．家庭内負傷死は年齢と性別によって異なり，男性は女性よりも家庭内負傷死の割合が高く（10万人当たり8.78人対4.97人），高齢者（>/=70歳）は他のすべての年齢層よりも高い割合であった．転倒（10万人あたり2.25人），中毒（10万人あたり1.83人），火災・火傷（10万人あたり1.29人）が家庭内負傷死の主要原因であった．転落死は高齢者，中毒死は中高年，火災・焼死は小児の死亡率が最も高かった．吸入/窒息死と溺死は幼児にとって重要な傷害問題であった．
結論
家庭での不慮の傷害は重大な問題である．具体的には，高齢者の転倒，中高年の中毒，高齢者と子どもの火災・火傷，幼児の吸入・窒息と溺死がある．さらに，NVSSの改善に関する提言も提示されている．
Jagnoor J, Suraweera W, Keay L, Ivers RQ, Thakur J, Gururaj G, et al. Childhood and adult mortality from unintentional falls in India. Bulletin of the World Health Organization. 2011;89(10):733−40.
目的
インドにおける転倒による死亡率を転倒の種類別に推定すること．
方法
著者らは，2001年から2003年にかけて実施されたMillion Death Studyの不慮の事故に関するデータを，口頭による剖検と，全国110万世帯の全国代表サンプルにおける疾病及び関連保健問題の国際統計分類第10版に従った全死亡のコーディングを用いて分析した．
調査結果
転倒は，不慮の事故による死亡の25％（2003年/8023人）を占め，その死因の第2位であった．2005年，インドでは推定16万人の転倒関連死が発生し，そのうち2万人近くが0～14歳の子どもであった．人口10万人当たりの不慮の転倒による死亡率（MR）は14.5（99％信頼区間，CI：13.7-15.4）であった．男性では人口10万人あたり14.9人（99％CI：13.7-16.0），女性では14.2人（99％CI：13.1-15.4）で，それぞれ同程度の割合であった．70歳以上の人は意図しない転倒による死亡率が最も高く（MR: 271.2; 99% CI: 249.0-293.5），その割合は女性で高かった（MR: 281; 99% CI: 249.7-311.3 ）．同じ高さでの転倒は高齢者に最も多く，高所からの転倒は若い年齢層でより一般的であった．
結論
インドでは，意図しない転倒は，高齢の女性や子どもに不釣り合いな影響を与える大きな公衆衛生問題である．これらの転倒が発生する背景や，その結果生じる罹患率や障害については，よりよく理解される必要がある．インドでは，転倒予防を目的とした介入策の開発，試験，実施が急務である．
Laloë V. Epidemiology and mortality of burns in a general hospital of Eastern Sri Lanka. Burns. 2002;28(8):778−81.
この2年間の前向き研究では，熱傷で入院した患者345人の疫学と死亡率を調査した．全熱傷の64％は偶発的なものであり，少なくとも25％は自傷行為であった．残りは暴行によるものか，原因が疑わしいものであった．年齢の中央値は22歳であった．事故の41％は自家製の灯油ボトルランプの落下によるものであった．主な原因は炎，次いでやけどであった．火傷の種類は暴行を除いてすべて女性が男性を上回り，死亡率も高かった．火傷の危険性が高いのは1〜4歳の子供で，主にやけどが原因であった．自傷による火傷は20-29歳の女性に最も多くみられた．火傷した全身の表面積（TBSA）の全体の中央値は16％であった．自傷と「疑わしい」火傷は，偶発的な火傷よりもはるかに広範囲で，より頻繁に致命的であった．全体の死亡率は27％であった．体表面積の50％以上の火傷は常に致命的であった．死亡率は高齢者と20-29歳の年齢層で最も高かった．外科病棟における死亡原因の第1位は火傷であった．火傷病棟の増設が必要である．
Mashreky SR, Rahman A, Svanstrom L, Khan TF, Rahman F. Burn mortality in Bangladesh: findings of national health and injury survey. Injury. 2011;42(5):507−10.
目的
本研究は，バングラデシュにおける火傷死亡率の疫学を探ることを目的とした．
方法
2003年1月から12月にかけて，人口ベースの横断的調査を実施した．総人口819,429人のうち，農村部と都市部の171,366世帯から全国を代表するデータを収集した．
結果
全体の熱傷死亡率は，年間人口10万人あたり2.2人であった．この割合は女性でより高かった．死亡のほとんどは偶発的なものであり，自分で起こした火傷による死亡は5％に過ぎなかった．死亡率は都市部に比べ，農村部で高かった．火傷の発生場所は約90％が家庭で，台所が最も頻繁に発生した．死因の大部分（89％）は火炎による火傷であった．調理中の火，暖房の火，灯油ランプの火が主な火元であった．火傷死亡の大部分は冬季に発生していた．
結論
火傷はバングラデシュにおけるかなりの死因である．女性，農村居住者，社会経済的条件の低い人々は，火傷に対してより脆弱である．簡単な介入により，火傷による死亡の多くは防ぐことができる．この問題の大きさを考慮すると，公衆衛生問題として取り組み，国家的な火傷予防プログラムを開発することが非常に重要である．
Gitlin LN, Hauck WW, Winter L, Dennis MP, Schulz R. Effect of an in-home occupational and physical therapy intervention on reducing mortality in functionally vulnerable older people: preliminary findings. Journal of the American Geriatrics Society. 2006;54(6):950−5.
目的
死亡率に対する多成分介入の効果，および変化のメカニズムとしてのコントロール志向の戦略使用の役割を評価すること．
デザイン
2群ランダム化デザインで，生存者を14ヵ月間追跡した．参加者は介入群または無治療対照群に無作為に割り付けられた．
設定
都市で地域生活を営む高齢者．
参加者
機能的困難を有する70歳以上の高齢者319名．
介入
作業療法と理学療法のセッションで，家の改造，問題解決，およびエネルギー保存，安全なパフォーマンス，バランス，筋力，および転倒回復技術のトレーニングが行われた．
測定
生存時間は，ベースラインの面接から死亡日または死亡日不明の場合は最終面接までの日数であった．コントロール志向の戦略使用は8項目で測定された．
結果
介入参加者の死亡率は1％であったのに対し，無治療の対照参加者の死亡率は10％であった（P=0.003，95％信頼区間=2.4-15.04％）．ベースライン時，死亡した人は生存者に比べ，研究登録の6か月前に入院した日数が多く，コントロール志向の戦略の利用が少なかった．入院日数の多い介入参加者（n=31）は死亡しなかったが，対照群では21％が死亡した（n=35；P=0.001）．ベースラインの制御戦略使用率が低い介入参加者と高い介入参加者は，対照参加者よりも死亡リスクが低かったが，死亡リスクはベースラインの戦略使用率が低い介入参加者の方が低かった（P=0.007）．
結論
機能的困難を改善するための作業療法および理学療法による介入は，地域在住の高齢者全体の死亡リスクを低下させ，最も損なわれている人々にも恩恵をもたらす可能性がある．コントロール志向の戦略の指導が，生存率に対する介入の保護効果を説明する可能性がある．
Gitlin LN, Hauck WW, Dennis MP, Winter L, Hodgson N, Schinfeld S. Long-term effect on mortality of a home intervention that reduces functional difficulties in older adults: results from a randomized trial. Journal of the American Geriatrics Society. 2009;57(3):476−81.
目的
機能的困難を軽減することが以前に示された在宅介入の長期死亡率への影響と，生存率への恩恵が初期死亡率リスクレベルにより異なるかどうかを評価すること．
デザイン
2群間無作為化試験で，試験開始から4年まで生存者を追跡調査した．
設定
都市部の地域住民である高齢者の家庭．
参加者
日常生活動作に困難を抱える70歳以上の成人319名．
介入
作業療法と理学療法のセッションで，代償戦略，家の改造，家の安全，転倒回復技術，バランスと筋力のエクササイズを参加者に指導した．
測定方法
生存期間は，ベースラインの面接から死亡日までの日数であり，National Death Indexのデータを用いて2005年12月31日までに決定されたものである．参加者は，予後指標を用いてベースラインの死亡リスク（低，中，高）により層別化された．
結果
2年後，介入参加者（n=160）の死亡率は5.6％（n=9人死亡），対照者（n=159）の死亡率は13.2％（n=21人死亡，P=0.02）であった．死亡率は，試験開始から3.5年まで，介入参加者の方が低いままであった．2年後，死亡リスクが中等度の介入群の死亡率は16.7％（n=16 deaths/96）であったのに対し，同等の対照群では28.2％（n=24 deaths/85; P=0.02）であった．3年後までの死亡率は，実験群と対照群の間に統計的な有意差はなかった．
結論
介入により生存期間が3.5年まで延長され，2年間は統計的に有意な差が維持された．死亡リスクが中等度の対象者は，介入の恩恵を最も多く受けた．この知見は，介入が機能低下と死亡を遅らせるための低コストの臨床手段となり得ることを示唆している．
Hutton G, Haller L, Bartram J. Global cost-benefit analysis of water supply and sanitation interventions. Journal of Water Health. 2007;5(4):481–502.
本研究の目的は，開発途上国における水の供給と衛生設備へのアクセスを改善するための様々な介入策の経済的恩恵とコストを推定することであった．結果は，WHOの11の発展途上国小地域と世界レベルについて，2000年の米ドル建てで示されている．水供給と衛生設備の改善には，1990年に水供給が改善されていない人々を2015年に半減させるという水ミレニアム開発目標の達成，水供給と衛生設備の複合MDGの達成，水供給と衛生設備への普遍的基本アクセス，普遍的基本アクセスと使用時点での浄水，規制された水供給と下水道接続という5種類のモデル化されました．下痢性疾患の発生率の予測削減は，これらの介入策を受ける予想人口に基づいて計算された．介入策の費用には，全投資額と年間運営費の見積もりが含まれている．介入の利点には，アクセスが容易になることによる時間の節約，生産時間の増加，病気の減少による医療費の削減，死亡の防止が含まれる．その結果，すべての発展途上国の小地域において，すべての水と衛生の改善が費用対効果に優れていることが示された．開発途上地域では，1米ドルの投資に対するリターンは，介入内容にもよるが，5～46米ドルの範囲であった．後発開発途上地域では，水の供給と衛生を合わせた MDG を達成するために 1 米ドルごとに投資すると，少なくとも 5 米ドル (AFR-D, AFR-E, SEAR-D) または 12 米ドル (AMR-B, EMR-B, WPR-B) のリターンが得られた．経済的恩恵の主な要因は，水と衛生設備へのアクセス改善に伴う時間の節約であり，全体の経済的恩恵の少なくとも80%に寄与している．一方，感度分析の結果，悲観的なデータを仮定しても，すべての途上国地域で潜在的な経済的恩恵がコストを上回っていることが示された．このグローバルな分析のフォローアップとして，さらなる国のケーススタディが推奨される．