心血管系または呼吸器系の入院歴のある高齢コホートメンバーの死亡リスクに及ぼす断熱改修および暖房の影響

 昨年は英国の論文を取り扱った.今回は住宅断熱という介入が死亡というアウトカムにどのような影響を及ぼすかを調査した論文を紹介する.

 ニュージーランドは日本とほぼ同じ温帯区分に属し,南半球にある島国である.住宅の3分の1は全く断熱されていない.日本の住宅は9割が断熱されていないとされる.どの国も貧困層の住宅事情が厳しいことは共通している.ニュージーランドではそれらの住宅に断熱改修を施し,死亡率が減少するかをみた.

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室内温度の不安定性が冬季の家庭血圧の日内変動および日間変動に与える影響:日本全国のスマートウェルネス住宅調査から

 スマートウェルネス住宅調査の結果から一つの論文を紹介する.前回の投稿では血圧値と屋内温度変化との関係を見たが,今回はベースライン調査から住宅の屋内温度と血圧変動との相関関係を見たものである.表題の論文はここから読める.

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冬季における家庭血圧と屋内温度との関連の横断解析 日本全国のスマートウェルネス住宅調査

 表題の原文はCross-Sectional Analysis of the Relationship Between Home Blood Pressure and Indoor Temperature in Winter: A Nationwide Smart Wellness Housing Survey in Japan DOI: 10.1161/HYPERTENSIONAHA.119.12914で読める.家が寒いと血圧が上がるという経験則をデータで示した論文である.血圧が上がれば心血管疾患リスクが上がり,死亡率も上がる.したがって冬には死者が増える,という冬季超過死亡率の上昇まで見てあればよいのだが,残念ながら死亡はエンドポイントとして見ていない.それがこの研究の限界である.

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世界保健機関の住宅と健康ガイドラインの死亡率に関する参考文献

 これまでの投稿においても参照されている世界保健機関の住宅と健康ガイドラインでは476もの文献が参照されている.この中から死亡率に言及した参考文献を抽出し,要訳とともに掲載する.なお,翻訳は機械翻訳によるものに手動で訂正を加えたものであり,日本語として難解な箇所もある.

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eSTATの小地域(町丁・字等別)毎の年齢(5歳階級、4区分)別、男女別人口をSQL ServerにBULK INSERTする

SQL Server

 2020 年の国勢調査の結果がようやくeSTATに反映された.日本の市区町村よりも粒度の細かい小地域(町丁・字等別)の人口構成が公表されたのは2022年6月24日付である.今回はこのデータをSQL Serverに取り込んでみたい.

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1920年から2015年までの都道府県別の5歳階級別人口推移

1920年から2015年までの都道府県別の5歳階級別人口推移

 e-Stat を渉猟していると面白いファイルを見つけた.国勢調査は 1920 年から開始されており, 2020 年 3 月現在では最新の調査結果は 2015 年のものである.20 回分の人口データが一つのファイルにまとめられており,グラフ化するには格好のデータである.

 年齢(5歳階級),男女別-都道府県(大正9年~平成27年)というファイルである.リンク先のページにはファイルが 3 つあるが,最後のものが最も粒度が細かいので,これをグラフ化する.

年齢(5歳階級),男女別人口-都道府県(大正9年~平成27年)
年齢(5歳階級),男女別人口-都道府県(大正9年~平成27年)

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国勢調査から5歳階級の人口推移を調べる

日本人口の年齢階級推移(国勢調査より筆者作成)

 人口統計は最も重要な基幹統計の一つである.総務省の e-Stat は確かに有用であるが,かゆいところに手が届かない.例えば「市区町村ごと,年齢5歳階級ごとの人口構成の国勢調査ごとの推移を知りたい」という要求には全く無力である.

 主として技術的な理由によるものと,統計調査の粒度の細かさによる.技術的な理由としては,データベースの画面表示セル数の上限を容易に超えてしまうデータ量になってしまうことである.しかし,根本的な理由は調査の粒度の細かさである.

 2005 年以前と 2010 年以降とでは調査の精度が違う.今後は高精度なデータファイルが e-Stat に掲載されていくものと思われるが,2005 年以前に関しては都道府県より細かい粒度は存在しない.そこを求めると手作業になってしまい,現実的ではない.国立社会保障・人口問題研究所ならデータを持っているかもしれない.

 2020 年は国勢調査の年にあたる.総務省にはできるだけ細かい粒度でのデータ掲載を望むものである.

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国勢調査から職業別の年齢階級グラフを作ってみた

そもそも電力事業者の従業員数はどれだけなのか?

 ヒントは経済産業省の平成29年度電力市場環境調査にあった.20 ページに就業人員の調査という項目があり,その下に統計データからの推計値がある.

 日本標準産業分類で 331 電気業が 142800 名,日本標準職業分類で 641 発電員・変電員が 32800 名とある.これは 2015 年の国勢調査に基づいている.なら,次は元のデータに当たろう.

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